＊2021年に開催される予定ですが、大会名はTOKYO2020のままです。
5月25日の緊急事態宣言の全面解除を受け、TOKYO2020も再始動し始めました。
新型コロナウイルスに関するニュースが多かったのですが、最近こういった話題も上がるようになってきましたね。
現状はというと、新型コロナウイルスの流行の長期化を見据えて、開催方式の簡素化が検討されているようですね！
3月下旬に来年への延期が決まった後、大会組織委員会や国際オリンピック委員会（IOC）の幹部が「再延期はない」「2年後なら中止」との考えを表明していました。
ただ、コロナのワクチン開発を開催条件とする考え方や、第2波、第3波の懸念もある中で、中止を避けるため「再延期の働きかけ」という考え方が出てきたようです。
一方で、22年は北京冬季五輪や、24年にはパリ夏季五輪が控えていて、再延期のハードルが高いことには変わりはありません。
開催国日本としてはワクチンの量産化も見通せないなか、現実的な案を検討して大会の中止だけは回避したいようですね。
６月10日、大会組織委員会は、国際オリンピック委員会（IOC）と合意した「簡素化五輪」への新たな指針とロードマップを公表し、来夏の開催実現に向け、行程通り準備を進めていくことを発表していました。
IOCと合意した「簡素化五輪」への新たな指針とロードマップ
国際オリンピック委員会（IOC）理事会の前に、森会長が安倍総理と会談し、簡素化について協議を行ったということです。
具体的には、観客数を制限するほか、感染防止対策として選手の移動制限や観客にもPCR検査を求める案があがっているようです。
大会組織委員会は6月10日、大会の簡素化を目指すとして「大会関係者への参加者の削減」「予算影響の大きい分野のコスト削減」「会場ごと、関係者ごとのサービスレベルの見直し」「大会関連イベントの再検討」と、4つの削減方針が示されました。
その原則は、世界における経済、社会、医療の新たな状況に即し、延期に伴う費用と負担を最小化し、国民から理解を得るべく、競技と選手に重点を置き、サービス水準の見直しを含んだ効率化・合理化を進め、シンプルな大会を目指すことです。
21年大会用の新たなロードマップでは、大会1年前となる今年7月までに、全43競技会場と競技スケジュールの決定を目指すようです。
また、サービス水準の見直しは今年12月までとし、新型コロナ対策は今秋から年末にかけて検討する。年明けからは具体的な大会実施準備に入るようです。
国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は
「経費削減に向けた大会の簡素化で大きな進展があった。来年7月にオリンピックを成功させるための日本の決意が示された」と話し、大会組織委員会の先に述べた原則を高く評価し、「組織委員会とIOCは完全に一致している」と、来年の大会に向け着実に準備を進めていく考えを強調されていました。
以上 パン屋さんになりたかったあっちゃんでした。
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